発達障害、社会人になってから診断される人が8割　仕事で問題が生じて判明、相談しやすい雰囲気作りを

発達障害であることを職場でオープンにしている人はまだまだ少ない。障害者の就労支援を行うゼネラルパートナーズは3月6日、「障害のカミングアウト」に関するアンケート調査の結果を発表した。 調査は発達障害者92人を対象にインターネット上で実施された。回答者のうち「高機能自閉症・アスペルガー症候群」の人が56％で1番多く、次いで「注意欠陥／多動性障がい（ADHD）」という人が25％だった。 職場に発達障害であることを伝えている人は3割のみ 8割の人が社会人になってから発達障害と診断されている。 発達障害と診断された時期は、「社会人の時」が78％に上っている。障害があっても、大人になるまで気が付かないものなのだろうか。同社の担当者は、「何かしらの違和感を覚えて生きていても、何かにつまずいて病院に行き、初めて判明することが多い」と話す。 「学生の頃は気の合う友人とだけ付き合うことができます。しかし社会人になると会社の中でルールに則って仕事をしなければなりません。そこで問題が生じ、病院に行って判明するということが多いようです。周囲とコミュニケーションが取れない、空気が読めないことで仕事を振ってもらえなくなったり、冷たくされることがあるようです」 また調査では、"発達障害であることをオープンにして働きたいと思いますか"という質問に対して「とても思う」（63％）、「まあまあ思う」（25％）と答えた人は合計で88％に上った。しかし実際に障害のことを伝えて働いている人は33％に留まっている。 職場でオープンにしていない理由としては、「伝えても理解してくれないと思うから」が53％で最も多く、「仕事を続けられなくなると思うから」が44％で2番目に多かった。 前出の担当者は、 「同僚や上司が発達障害について知っていることが大切です。相談しやすい雰囲気づくりをしてほしい。本人がカミングアウトできれば、周囲もその人の特性を理解して付き合い方を工夫することができます」 と呼びかけていた。