服は「どうでもいい」

「アパレル業界が苦境に陥っているのは、『消費者の価値観の変化に負けた』から。いまや女性は、『憧れのモデルが着る高いブランド服』を欲しがらなくなり、等身大の服を求めるようになっている。

さらに言えば、最近は、限られたおカネを本当に遣いたいものだけに遣う人も増え、それ以外の支出はなるべく抑える傾向が強まっています。
こうした人には、服は『最低限でいい』『どうでもいい』ものなのかもしれません」（流通専門誌『2020ValueCreator』編集長の田口香世氏）


アパレル企業、とくに百貨店に店舗を展開する企業は、経験したことのない苦境に喘いでいる。'91年から'13年の間に市場は15.3兆円から10.5兆円まで縮小。

かつて「作れば売れる」と言われた百貨店系ブランドを展開する企業の業績は凋落、大手4社（オンワードHD、三陽商会、TSI HD、ワールド）の'15年度の売上高の合計約8000億円は、
前年に比べて実に1割も低下している。まさに業界全体が「死に向かっている」のは明らかだ。

こうした状況は多くの人の関心を引きつけ、今年5月に上梓された『誰がアパレルを殺すのか』（日経BP社）は大きな話題を呼んでいる。

なぜアパレル業界は「死」に追いこまれたのか――それは、劇的な消費者の価値観の変化に、企業がついて行けず、近視眼的な対応を繰り返した結果だった。

アパレル業界は、どうやら「死にかかっている」かもしれない（週刊現代）

かつて百貨店に行き、じっくり選んで服を買うのが好きだった。でも、いまは……。日本人が「高い服」への興味を失った結果、アパレルは死へと向かっている。その内部では、何が起きているのか。