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「オンラインや量販店で探せば、もう少し安くていいものがありそうなのに」今春、長女が宮崎県内の公立小学校に入学する会社員女性（31）は入学前にそろえた学校指定の学用品を前につぶやいた。指定された体操服や算数セット、粘土などは結構高く、総額2万円超。入学後も 鍵盤けんばんハーモニカや絵の具セットが必要で、「子どもが使うので費用負担は仕方ないけれど……」と声を落とした。

学校が指定するものは多岐にわたり、入学前に準備する体操服や上履き、入学後のドリルやテストのほか、アサガオの栽培セットなどが対象になることも。補助教材の選定は教職員らが行うが、価格のばらつきも大きい。

文部科学省の2018年度の調査によると、学校教育費として、公立小に通う子どもを持つ保護者が1年間で負担したのは6万3102円だった。内訳は、図書や文房具など学習に使うものへの支出が1万9673円と3割超を占め、ランドセルなどの通学関係費が1万8032円、学級費などの学校納付金が1万2235円。修学旅行や遠足などは6951円だった。給食も年間4万3728円かかり、学校教育費とあわせて年間10万円強の負担だ。公立中の学校教育費は制服がある学校が多く、年間13万8961円と倍増する。給食費とあわせて年間18万円強だ。