匿名さん
クラスに2人の「発達障害」 さらに増加も？ 「グレーゾーン」だと治療・支援を受けられず｜FNNプライムオンライン
「子供の10人に1人は発達障害」等と言われることもあるが、実際はどのくらいの割合なのだろうか。「発達障害の可能性がある」児童生徒の割合を、文科省が2012年に全国の公立小中学校で行った調査の結果は、６.５％だった。15人に約1人。クラスに2人程度は発達障害の傾向があるという結果だった。2022年1～2月にも調査を実施していて、間もなく結果が公表される予定だ。10年前より、さらに発達障害の児童生徒の割合が増えるのか、注目される。発達障害は、生まれつきの脳の機能障害。脳の働き方の違いによって、コミ…
「発達障害の可能性がある」児童生徒の割合を、文科省が2012年に全国の公立小中学校で行った調査の結果は、６.５％だった。
15人に約1人。クラスに2人程度は発達障害の傾向があるという結果だった。
2022年1～2月にも調査を実施していて、間もなく結果が公表される予定だ。
10年前より、さらに発達障害の児童生徒の割合が増えるのか、注目される。
「発達障害のグレーゾーン」とは、定型発達でも発達障害でもなく、「発達障害の傾向がある」ケースを指す。
診断がつかないことで、その後の対処、治療が施されないケースがある。
発達障害と診断されていれば障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）の交付も受けられ、例えば就職の際に障害者求人への応募もできる。
しかし、確定診断されていない「グレーゾーン」の場合、障害者手帳の取得はできない。
もし、自分や自分の家族が「グレーゾーン」とされたら、必要に応じてセカンドオピニオンを考慮してもいいかもしれない。